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直接還元法による収益価格と純収益の現在価値の総和が一致する件

数学とか経済学がわかる人には鼻くそほじるよりも簡単だけど、文系草食系男子にはちとこんがらがる話。


不動産の価格を求める基本的な鑑定評価手法としては、原価法、取引事例比較法、収益還元法があり、収益不動産と呼ばれる賃貸ビル等の鑑定評価に当たっては、収益還元法が重視されます。

「収益還元法は、対象不動産が将来生み出すであろうと期待される純収益の現在価値の総和を求めることにより対象不動産の試算価格(収益価格)を求める手法である。(鑑定評価基準より)」

もう少し短く言うと、

収益価格 = 純収益の現在価値の総和

となります。

さて、収益還元法は、直接還元法とDCF法という2通りのアプローチ法があるのですが、今日は直接還元法について考えてみたいと思います。

直接還元法は、1期間の純収益を還元利回りで割り戻して収益価格を求めるものです。
収益価格をP、純収益をA、還元利回りをとすると

2010y10m28d_180550134.jpg


となります。

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すえはるCX

Author:すえはるCX
30歳の不動産鑑定士。
まだまだ若いつもりでも、体は言う事ききません。
久々にやった体操で、アキレス腱を切っちゃったり。
体の衰え隠すため、筋トレなんかもしなくちゃね。
何事も経験経験。アキレス腱だって治るもの。

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